私は産業保健推進センターで、産業医に対してメンタルヘルスの講義を行ったり、いろいろな会社の個別相談を受けたりしています。また、認定精神科専門医（日本精神神経学会）、精神保健指定医（厚生労働省）、産業精神保健専門認定（日本産業精神保健学会）の資格に加えて、精神科医となる前に外資系銀行に勤務していた自らの経験からも、職場で起こりうる問題や、その対処の難しさなどをよく理解しています。

 

企業によっては、メンタルヘルスの産業医が必要であったり、あるいは産業医はすでにいるものの、精神科の顧問医が必要であったりすることもあるでしょう。専門家とどのように連携すべきかは、会社の規模や状況などによって変化します。よくある例としては、産業医として定期的に会社に行ったり、精神科の顧問医として社員の相談業務を行ったり、復職診断を個々に行ったりします。今会社に必要なのはどういった形なのか、あるいはそれが本当に必要なのか、一度来院してご相談いただくのが一番いいと思います。